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栗田 義幸; 岡崎 勤; 前田 智史; 依田 朋之; 三枝 純
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原子力機構笹木野分析所(福島市)は、環境レベルの放射能分析を行うための機器を有しており、測定室への放射性核種の混入を低減する目的で、
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線ハンドフットクロズモニタを用いた入室時の身体測定及びスミヤ法による床の測定を実施している。今般、分析所の主要な測定対象核種である
Cs, 
Csの建屋内への混入状況を、Ge検出器を用いた線スペクトロメトリに基づき調査した。その結果、分析所の建屋内に混入する放射性セシウムは、通常の放射線管理用機器の検出下限値を大きく下回る量であり、仮に検出下限値を上回った場合、目視での識別が明確に可能であることを確認した。また、本調査で得た分析所の建屋内に混入する放射性セシウムの面密度、濃度は放射能分析の結果に影響を与えるものではないが、測定室の清浄度を一層高めるためには、通常の放射線管理用機器による放射線管理では有効性が低く、入退室時の靴の履替え及び定期的な清掃を継続することが有効である。
星 勝也; 吉田 忠義; 辻村 憲雄; 土子 泰弘*; 須藤 雄大*; 岡田 和彦
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核燃料サイクル工学研究所計測機器校正施設では、線量計の校正及び特性試験のため、公称放射能999MBqのCf-252線源を所有している。線源は、受入れから10年以上が経過し、試験に必要な線量率の確保が困難となった。そこで、新たに公称放射能999MBqの線源を購入し、平成27年2月17日に交換作業を実施した。研究所では、中性子による外部被ばく線量の記録レベルを0.2mSvと定めている。作業計画の立案にあたっては、記録レベルを十分に下回るよう留意した。被ばく線量の推定にあたっては、作業者の腕や器具の長さ、遮蔽体の有無、作業時間等を考慮した。これらの検討結果は、特殊放射線作業計画書として取りまとめられ、所内の放射線管理部門、放射線取扱主任者及び安全衛生主任者の確認・審査を受けた。作業前に、模擬線源を使用した訓練を実施し、作業における問題点を洗い出した。被ばく線量を測定するため、作業者はTLDとEPDを着用した。作業区域の中性子線及び線の周辺線量当量率を測定するため、レムカウンタ及び電離箱式サーベイメータを設置した。上記対策により、作業者の計画外の被ばく、負傷及び汚染等の事故を起こすことなく、安全に作業を完遂することができた。
大井 元貴; 原田 正英; 甲斐 哲也; 相澤 一也; 佐藤 浩一; 増山 康一; 春日井 好己
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J-PARC物質・生命科学実験施設(MLF)では、大強度の3GeV陽子ビームを用いて発生した中性子およびミュオンを用いて物質科学・材料科学等の実験を行っている。MLFでは、施設の運用開始から段階的にビーム出力を増強しており、2014年3月には約300kWの陽子ビーム出力で運転を行っていた。最終的には1MWの陽子ビーム出力を目指しており、今後のビーム出力の増加を進めるにあたり、利用実験に供している中性子実験装置(20台)について、実際の中性子ビームを用いてその遮へい体の遮へい性能を評価した。その結果、20台中16台の中性子実験装置で、遮へい体表面の線量が十分に低いことを確認した。残り4台の中性子実験装置では、特定のビーム条件において、遮へい体表面で高い線量が生じることを確認した。それらの中性子実験装置に対しては、図面を再確認し遮へいの再計算を行い、原因を考察した。そして、測定結果を元に、原因を究明し、対策を施すことで、1MWのビーム運転においても、全ての中性子実験装置で、十分に低い線量を担保できる見通しを得た。
吉田 忠義; 星 勝也; 辻村 憲雄; 岡田 和彦
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再処理施設などにおいて体表面汚染が生じた場合、その汚染のレベルによっては
Sr+YやCsなどの線放出核種による皮膚の外部被ばく線量(以下、皮膚線量と示す。)を評価する必要が生じる。そこで、端窓形GM管を用いた実験及びVARSKINを用いた計算から、様々な汚染面積に対するGM管の計数率と皮膚線量率との関係について調査し、皮膚汚染における線量評価法について検討した。
辻村 憲雄; 吉田 忠義; 星 勝也
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作業服等表面に付着した土について、その写真画像と付着密度(g/cm
)の関係を整理した。本可視情報は、放射能濃度(Bq/g)が予想できる場合、表面汚染の程度(Bq/cm)の直観的理解に役立つ。
柴道 勝; 下村 遼平*; 武石 稔; 三枝 純
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モニタリングカーによる測定値を予測線量評価に用いるためには、その測定値を車外地上1m高さに換算する必要がある。この換算には、これまで複数地点で求めたモニタリングカー測定値とNaIサーベイメータ地上1m高さ測定値の相関関係からの近似式が用いられて来た(従来法)。しかし、福島環境では換算値が実測値と大きく異なる場合があった。そこでモニタリングカーを用い、車内及び車外の空間線量率を複数測定し、これらの値の比から周囲の空間線量率分布の違いを考慮した車外地上1m高さへの換算式を求める手法を検討した。避難区域内において、モニタリングカー及び車内にNaIサーベイメータを設置、測定した。また、同一地点において車外地上1m高さ及び2m高さの空間線量率をNaIサーベイメータにて測定した。モニタリングカー, 車内サーベイメータの測定値よりそれら比の関係を調べたところ良い相関が得られた。また、得られた近似式を用いて、車外地上1m高さの空間線量率に換算し、実測値と比較したところ従来法と比べ換算値が改善された。本法を用いることにより、周囲の状況を考慮して従来法より精度高く求められることを確認した。
原田 正英; 大井 元貴; 関島 光昭; 甲斐 哲也; 高田 弘; 春日井 好己
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J-PARCのMLFで構築し運用している「水銀循環系統合放射能監視システム」(UHAM)は、水銀標的システム周辺のガスを連続的にサンプリングし、ガスから放出される線のスペクトルを測定し、サンプリングガス中に核破砕生成物が含まれていないかどうかを監視している。UHAMは、平成23年から運用を始め、適宜、ハードウェアの追加、変更及び、ソフトウェアの修正を行い、現在では、放射性物質の漏洩の疑いがあると、警報や注意報、ビーム運転停止信号を発生する機能を有している。平成27年4月に、水銀標的の保護容器の不具合によって、これを装着した中性子標的密封容器内部の水分濃度上昇した事象が発生したとき、他のセンサーとともに、いち早く通常値からの変化を検知した。そして、核種分析の結果、検知した放射性物質は水銀に由来する物質ではなく、冷却水に由来する物質であることを確認できた。本発表では、UHAMの運用状況とその実績について、報告する。
佐藤 志彦*; 末木 啓介*; 笹 公和*; 箕輪 はるか*; 吉川 英樹; 藤原 健壮; 中間 茂雄; 足立 光司*; 五十嵐 康人*
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福島第一原子力発電所事故では、Csを高濃度に濃縮した放射性粒子が放出したことが確認されている。本研究では原子力発電所周辺の特に線量が高いエリアにおいて土壌等を採取し、放射性粒子の分布およびその特徴を分析した。その結果、土壌試料から、複数の放射性粒子が確認された。特に原子力発電所から北北西方向約7kmの地点では数百
mに達する放射性粒子が複数見つかった。見つかった放射性粒子は、先行研究において、原子力発電所から20km北西に離れた地点、およびつくば市で見つかった粒子と元素組成、並びに粒子の表面状態が類似していた。
Hgの放出挙動について佐藤 浩一; 増山 康一; 田島 考浩; 吉野 公二; 関 一成; 春日井 好己; 宮本 幸博
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J-PARC(大強度陽子加速器施設)の物質・生命科学実験施設(MLF)は、3GeV、1MWの大強度の高エネルギー陽子ビームを水銀ターゲット及びミュオンターゲットに入射し、中性子及びミュオンを発生させ、物質科学・生物科学の研究を行う施設である。ビーム運転に伴い水銀ターゲット中で生成されるHgが、施設メンテナンスを行う特定の時期に限って排気設備を経由してスタックから放出されることが分かった。これまで検出されたHgのスタックでの週平均濃度は、2.4
10
1.510
Bq/cm
であり、排気中濃度限度の1/10,000以下である。本発表では、この放出挙動について報告する。
前田 智史; 依田 朋之; 岡崎 勤; 大谷 周一; 三枝 純
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原子力機構福島環境安全センター笹木野分析所にて運用している電気冷却式Ge検出器の日常点検データを精査し、電気冷却式Ge検出器の冷却温度とエネルギーシフトとの関係を調べた。その結果、室温変動幅とエネルギーシフト幅の間に相関があり、室温上昇幅1
Cに対しCo-60(1333keV)のピークエネルギーが0.30.5ch高エネルギー側にシフトしていることを見出した。このエネルギーシフトは電気冷却の場合の方が液体窒素冷却の場合より35倍大きかった。一方、室温と検出器の冷却温度の関係を見ると、室温変動1Cに対して冷却温度は約0.34C変動し、室温変動から2060分遅れて追随した。電気冷却では結晶温度を担保しきれず室温の上昇に伴い結晶温度が上昇し、結果として大きなエネルギーシフトにつながっていると推察される。